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先物取引ステップアップ講座


情報の集め方

先物取引を実際に行う際には、情報収集が不可欠です。いろいろと方法はあると思いますが、大きく分ければ、新聞や書籍などの紙媒体から情報を得る方法と、インターネットを利用してウェブ上の情報を利用する方法の二つがあります。

単に相場表、出来高、取組高などの数値情報は、日本経済新聞などにも載っていますが、ネット上でも見ることができます。書籍とネット情報の違いは信頼性と速報性に大きな違いがあります。書籍は何人もの専門家の目を通過してわれわれの手元に辿りつきます。なかには眉唾ものの情報もあるかもしれませんが、大抵は質の良い正確なものでしょう。ただし、それだけ編集作業を必要とするので、日々状況の変化する市場をリアルタイムに追っかける速報性の点でネットに劣るかもしれません。新聞であれば、かなり詳しい情報が日々確認できます。専門の業界紙もあるのでそちらを利用するのもよいでしょう。

ネットには信頼がおけ、かつ紙媒体では明らかにされないような耳よりな情報が見つかることもあります。また無料でさまざまな情報に目を通すことができるのも利点です。先物に関する個人のサイトやメールマガジンは無数に存在します。したがって、むしろ多すぎるのが問題でその取捨選択が重要になってくるでしょう。

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実際のリスク管理

レバレッジの効く先物取引はハイリスクハイリターンであることはすでにお分かりいただけたかと思いますが、では具体的にどのようにこのリスクと戦っていけばいいのでしょうか。

一つには、思惑と逆の動きをしたときの「損切り」を考えなければなりません。この場合、損失が生じることになりますが、それを恐れるあまりに取引が長引いて逆により大きな損失を被る場合もあります。自分は大丈夫と思っていても、人間の心理として必ず躊躇してしまうものなので、損切りの目安をあらかじめ決めておくことが重要とされています。はやめに損を確定させておくことによって資金効率をあげ、次の好機を逃さずに掴むことにつながるというメリットもあります。

また、想定外の値動きをしても負債を抱えることのないように、投資額自体をあらかじめ制限しておくのも重要です。資金のぎりぎりまで委託証拠金にあてて取引をしていると、思わぬ損をした場合に「追証」といって証拠金の更なる積み立てを要求されたときに、それに対応出来ないケースが生じます。そうなると取引を続けることができませんので、強制的に決済しなければならないなど面倒なことも生じます。

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海外市場との関係

国内の商品先物市場は東京に2カ所、中部と関西にそれぞれ1カ所あり計4カ所になります。上場されている銘柄の総数は30種に及びます。しかし、海外ではそれを超えるたくさんの商品先物銘柄が用意されています。

日本の市場で扱われている銘柄のほとんどが海外の先物市場でも取引されているので、海外市場の値動きが日本市場の価格にも大きな影響を与えています。また、逆に日本の市場が、海外の市場に影響を与えることもあります。

国際的な貿易にも関わることなので、当然ですが為替の影響も受けることになります。これは逆にいえば、為替に影響を与えているといえるかもしれません。

このように先物市場の取引価格は、さまざまな経済活動から影響を受け、同時に影響を与え続けています。それは絶え間ない運動となっていて24時間続いているといっても過言ではありません。一つ一つの動きを追うことは大変困難ですが、実際に取引を始めるときくらいは、重要なことについては出来る限り情報を整理しておいたほうがいいかもしれません。

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現物価格との関係

先物取引は、取り扱い銘柄の実際の商品価格を期日前に前もって決めておくものです。したがって、商品を今受け取れる価格である「現物価格」とは異なるものですが、しかし互いに影響を及ぼし合う関係にあることには違いありません。また、期日前に両者は徐々に接近し、「納会日」(限月の期日)には同一の価格になります。

先物取引で扱う銘柄は、期日にその値段で実際の商品と交換する権利を有しているものです。ただし、商品取引会社を利用している一般のトレーダーは、通常は商品を受け取ったり、用意したりする必要はありません。というより、期日前に売値買値のみが関係する「差金決済」が強制的に執行されるため、商品を受け取ったり譲渡したりすることはできません。

しかし実際の商品の受け渡しである「受渡決済」が存在しているということにより、先物価格と現物価格との連関が生じ、そのことによって商品を扱っている企業などのリスクヘッジに繋がっています。

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オプション取引の仕組み

先物取引と部分的に似ているところのあるトレードとしてオプション取引というものがあります。最も有名なのは日経225オプションで、これは証券会社で扱っているところも多いですが、商品先物で扱われている銘柄を対象にしたオプション取引もあります。これはオプション取引専門の仲介会社などで扱っています。

オプションとは、商品をあらかじめ決められている期日に決められた価格で売ったり買ったりすることができる“権利”のことを指します。買う権利をコールオプション、売る権利をプットオプションと呼んでいます。

オプション取引はこのような権利を取引するものです。権利なので必ずしも行使する必要はありません。したがって、実際は有利な条件のものだけ行使されることになります。行使されないオプションは全く価値がなくなってしまいます。

たとえば商品を10000円で買うことができるコールオプションであれば、期日に実際の価格が11000円である場合は価値を持っているので売ることができます。実物価格が9000円であった場合は10000円で買ったとしても損するだけなので、全く価値がありません。

先物取引よりも時間の概念、相場の変動率(ボラティリティ)が重んじられる上級者向けの取引です。

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